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関東甲信越は7日も気温が上がり、35度以上の猛暑日が予想されていて、引き続き熱中症への対策を徹底してください。 一方、昼前から夜にかけては大気の状態が不安定になり局地的に非常に激しい雨が降るおそれもあり、低い土地の浸水や土砂災害などに十分注意して下さい。 気象庁によりますと、7日の関東甲信越は緩やかに高気圧に覆われ気温が上がる見込みです。 日中の最高気温は甲府市で36度、前橋市、埼玉県熊谷市で35 ...
6日長野県松本市を流れる川で川遊びをしていた男子高校生が溺れ、死亡しました。 6日午後4時半ごろ、松本市波田を流れる梓川で「友人の高校生が波消しブロックから川に飛び込んだまま浮かんでこない」と消防に通報がありました。 警察と消防が捜索したところ、およそ2時間後、高校生が川の中で沈んでいるのが見つかり病院に搬送されましたが、その後、死亡しました。 警察によりますと、亡くなったのは、松本市に住む高校1 ...
実業家のイーロン・マスク氏は、自身が批判してきた大規模な減税策を盛り込んだ法案が成立したことを受けてSNSで「私たちは『アメリカ党』を立ち上げるべきか」と問うアンケートを実施して賛成がおよそ65%になったとして、5日、「きょう、『アメリカ党』が結成さ ...
茨城県内は7日、各地で気温が上がって熱中症になりやすい危険な暑さになる見込みで、水戸地方気象台と環境省は「熱中症警戒アラート」を発表しました。 日中の最高気温は、土浦市で33度、水戸市で32度と予想されています。 環境省が公開している「暑さ指数」も確認し、こまめに水分や塩分を補給するとともに、外出をなるべく避け室内ではエアコンなどで涼しくして過ごすこと、運動する場合は医師や看護師の配置や涼しい屋内 ...
ことしの大リーグのオールスターゲームに出場するすべての選手が発表され、ドジャースの山本由伸投手とエンジェルスの菊池雄星投手が選ばれました。すでに指名打者で先発出場が決まっているドジャースの大谷翔平選手とあわせて過去最多に並ぶ3人の日本選手が選出されま ...
新興国で作るBRICSの首脳会議が6日、ブラジルで行われ、アメリカのトランプ政権の対応を念頭に一方的な関税措置に対する深刻な懸念を表明するなどとした宣言が発表されました。 BRICSの首脳会議は6日から2日間の日程でブラジルのリオデジャネイロで始まり ...
ドジャースは6日、本拠地ロサンゼルスでアストロズとの3連戦の最終戦に臨み、前日に投打の二刀流で出場した大谷選手は1番・指名打者で先発出場しました。 1回の第1打席はセンターフライ、3回の第2打席は初球のカーブを捉えましたがライトフライ、さらに5回の第3打席はサードフライと3つのフライアウトに打ち取られました。 3点を追う8回は1アウト一塁の場面で第4打席に立ち、2球で追い込まれたあと3球目のストレ ...
夏の甲子園出場をかけた全国高校野球大分大会が6日開幕し、開会式では出場42チームの選手たちが力強く入場行進しました。 夏の全国高校野球大分大会の開会式は6日午前10時半から、大分市の別大興産スタジアムで行われました。 ことしの大会には1つの連合チームを含めた42チームが出場していて強い日ざしが照りつける中、去年の大会で史上初の4連覇を果たした第1シードの明豊高校を先頭に選手たちが力強く入場行進しま ...
西日本豪雨から7年の6日、5人が犠牲になった広島市安芸区の梅河団地では、遺族や地元の住民が参加して追悼式が開かれました。 西日本豪雨で、広島市では災害関連死を含めて28人が亡くなり、2人が行方不明となっていて、6日は市内の4つの区に献花台が設置されました。 土砂災害で5人が犠牲になった広島市安芸区の山あいにある梅河団地では、遺族や地域の住民などおよそ20人が出席して追悼式が開かれ、全員で黙とうをし ...
建設の是非を巡り、大きな議論があった長良川河口堰の運用開始から30年を迎えた6日、「せき」の建設が生態系に与える影響を考えるシンポジウムが岐阜市で開かれました。 このシンポジウムは、「せき」の運用が開始されて30年を迎えるのに合わせて、治水や利水を目的とする「せき」の建設で、生態系にどのような影響を与えたのかを考えようと、市民団体の「よみがえれ長良川実行委員会」が開いたものです。 30年前、「せき ...
愛知・岐阜・三重の3県は7日も気温が上がって、 岐阜市の予想最高気温は38度と危険な暑さになる見込みです。 3県には熱中症警戒アラートが発表されていて、引き続き、 熱中症への対策を徹底してください。 7日、日中の予想最高気温は ▽岐阜市で38度 ▽名古屋市と三重県伊賀市で37度と、 体温を超えるような危険な暑さが予想されています。 このほかにも ▽三重県四日市市と岐阜県高山市で35度 ▽津市で34 ...
名古屋市に駐在する三菱UFJ銀行の高原一郎副頭取がインタビューに応じ、アメリカのトランプ政権による関税措置で東海地方の企業に不安感が広がっていると指摘し、企業に関税に関する情報を提供するとともに、必要な場合には資金繰りを支える考えを示しました。 この中で、高原副頭取は、日本からアメリカに輸出する自動車にトランプ政権が追加関税を課したことについて、東海地方では今のところ輸出に大きな変化はみられないと ...